教育格差はいいけど、モチベーション格差はやばい。【教育格差とか空気です編】
教育格差という言葉をよく耳にしますね。
教育格差って、「学生の偏差値に、格差がある」みたいな当たり前の話ではないです。
ちょっと自分で書いてて笑いました。それ当たり前じゃん。
こんにちは講師の久保です
（写真は見ての通りのモチベーションの学生）
【え、教育格差って？？？】
教育格差というのは、各家庭の世帯年収に応じて、子供たちが受ける教育の水準に差が生じることです。
ひいては、その後の進路や就職、生涯年収にいたるまでの指数に格段な差異が生じ、
その現象は次の世代に引き継がれていくと考えられています。
理屈としては、こうです。
(高教育水準のモデルケース)
・世帯年収の高い家庭では、学校教育以上の教育を子供たちに受けさせることができる。
↓
・その子供たちが難関中学や難関高校を経て、難関大学へ進学する。
↓
・新卒一括採用の就職活動の結果、難関大学の出身者から順に大手企業に就職が決まる
↓
・大企業の終身雇用において、中小企業と比べ給与水準が高い。
↓
・世帯年収の高い家庭では、学校教育以上の教育を子供たちに受けさせることができる。
(以下、繰り返し)
これがいわゆる教育格差の構造でした。
ですが、この構造自体は、これからの社会ではそこまで深刻なものではないように思います。
要因は2点考えられます。
【要因１点目：学歴？大企業？】
1点目は、21世紀型の社会において、難関大学出身ということが必ずしも優位性を持つとは限らなくなるということです。
レイ・カーツワイルの提唱したシンギュラリティを待たずとも、社会におけるAI化やオートメーション化の流れは加速しています。
このような社会において、学歴はいかほどの価値も持ちえない可能性が高いです。
処理能力や記憶力といった大学入試で求められていた能力の価値が著しく低下する社会構造へと急激に変化しているからです。
そういうのって人間がやらない仕事になります。
ものすっごくわかりやすく解説してある2020年教育改革を分かりやすくを参照。
また、そもそも大企業の価値も見直されるでしょう。
大企業に入れば安泰という時代では、もうすでにないのです。
年功序列とか終身雇用とかいうフィクションはバブル期に入社した正社員のみが享受した特権です。
そんなもの、もおどこにもありません。
そもそも日本だけ異常な形で一時的に存在していたバグみたいなのが年功序列と終身雇用です。
人口統計をみてください。
これから給与所得が上がっていく理屈が存在しませんよ。
そもそも、パラダイムシフトが起こっている時期においては、大企業のリスクは想像以上に大きいです。
【要因２点目：教育サービス？】
2点目は、教育サービスというものが、高学力をもたらすことにおいて、そもそも機能していないということです。
これに関しては、このブログでもよく取り上げられています。
教育産業においては、大多数の場合、最も成績の上がる方法を選択するより、最も収益の上がる方法を選択します。
結果として、料金を払って購入した塾での1時間よりも、
1円もお金をかけない自宅や図書館での自習の1時間の方が学力の向上につながりやすいという逆転現象が生じています。
(自習の記事を参照)。
このことは高校生にもなると頭のキレる学生なら直感的に理解していることです。
高校生はとにかく自習時間を求める生き物ですが、それは大正解なのです。
このケースにおいては、顧客単価と学力の伸び率は逆相関の関係になります。
つまり、お金を払って授業を買えば買うほど、学力は相対として下がっていくということです。
だとしたら、実は、大学入試改革を待たずとも、現行入試体制において既に、
教育費に莫大な出費をする必要は、実はほとんどありません。
このように考えると、教育格差の構造においては、けっこうな欠陥があり、あまり問題ではないように感じます。
教育格差は、ね。
関連記事
LINE@はこちら↓
無料教育相談のお問い合わせは
または問い合わせフォームから